独自ドメインの種類と取得ガイド｜初心者向けに徹底解説

独自ドメインを取得しよう

独自ドメインは自分の好きな文字のものを取得できます。

ただ、URLにあたる文字列のすべてを好きな文字にできるわけではありません。

ドメインは基本的に以下のような形になっています。

このドメインの場合は、「abcdefg」の部分は好きな文字を設定でき、また最後の「com」の部分はあらかじめ取得可能な形式の中から選択します。

この「abcdefg」の部分を「第3レベルドメイン（サードレベルドメイン）」、「com」の部分を「トップレベルドメイン」と呼びます。

「第2レベルドメイン（セカンドレベルドメイン）」は、というと、企業や政府機関などが使用している「co.jp」「go.jp」などの「co」や「go」がそれにあたります。

なお、現在は「www」の部分はあってもなくても同じ Webサイトを表示できることがほとんどですが、別のサイトを表示するようにもできます。また、「www」の部分をサブドメインとして好きな文字を設定することもできます。

ですから、ドメインを取得するにあたって決める必要があるのは、真ん中の文字列（サードレベルドメイン）と最後の文字列（セカンドレベルドメイン）に何を選ぶか、ということと言えます。

ちなみに、この「www」はサーバーの中の「www」ディレクトリにアクセスする、ということを示しています。

日本で取得できるトップレベルドメインの種類

まず、トップレベル・セカンドレベルドメインについては、個人が取得できるものとできないものがあるということを把握しておきましょう。

gTLD（ジェネリックトップレベルドメイン）

→どこの組織に属しているかを示すドメインという意味です。

私たちがよく見かけるドメインで、主に取得されているものは以下の通りです。

例えば、「.com」は企業向け、「.net」はネットワークサービス提供者向けなど、本来はそれぞれどのようなサービス向けのドメインかという枠組みはありますが、上記のいずれもその枠組みに関係なく、自由に取得して使用できます。

ccTLD(カントリーコードトップレベルドメイン)

→どこの国に属しているかを示すドメインです

主に以下の二つの種類に分けられますが、JPドメインで個人でも取得できるのは、汎用JPと地域別JPのみです。

他国のccTLD

→他国のカントリーコードトップレベルドメインです
　基本的に「ccTLD」はその国に住んでいる人しか取得できないことになっていますが、一部の発展途上国などのドメインは海外在住でも取得でき、それで外貨を稼いでいます。
個人でも取得可能です。

他にも個人で取得できるドメインの中には、「red」「asia」「me」他、ユニークなドメインが沢山あります。

ただ、ビジネスとしての信頼性を保ちたいのであれば、やはりある程度メジャーなgTLDドメインを使用するのがいいでしょう。

他者のサイトを見た時に、マイナーなドメインの場合は、なんとなく信用できないような感じがするのではないでしょうか。そのイメージは、他者から見た自分のサイトにも適用されると考えています。そのため、私は「.com」「.net」以外は使用していません。

なお、現時点ではドメインによって検索結果に影響があるということは特にないようですので、それほど気にすることもないのかもしれません。

独自ドメインで使える文字と文字数制限

多言語ドメインを除く、独自ドメインに使用できる文字列は以下の通りです。

アルファベットは、大文字と小文字の区別がありませんので、どちらで入力しても同じURLとして認識されます。

また、ドメインの文字数にも以下のような制限があります。

アルファベットを使用するため、一般的に英語の単語などが使われることが多いですが、それゆえによくある単単語（英単語1語）のドメインはほぼ取得できないと考えていいと思います。

そのような場合、ハイフンを使って、複数の文字列を組み合わせたり、日本語をローマ字で組み込んだりすることで、希望に近いドメインを取得できるか試してみましょう。

ちなみに、日本語ドメイン名にも独自のルールがあり、以下のようなものが挙げられます。

ドメインの取得方法

上記のトップレベルドメインと自分の選んだサードレベルドメインの組み合わせで、ドメインを取得するのですが、ドメインはどこで取得できるのでしょうか。

ドメインの登録や更新の際などに把握しておいたほうがいい知識なので、簡単に説明します。

まず、ドメインはある決められた区分により各ドメインを管理している「レジストリ（管理機関）」が管理しています。

そして、ドメインを取得する際にドメイン名や取得者の情報を、レジストリのデータベース内に登録したりする機関が別にあり、それが「レジストラ（ドメイン取得業者）」と呼ばれています。

このレジストラは、直接ユーザーにドメイン取得をしてあげることも可能ですが、多くの場合はそのレジストラに代わってドメインの取得代行している「リセラー（再販業者）」が行っています。私たちがネット上で見かける業者は、ほとんどこのリセラーです。

ちょっと名前が紛らわしいのでわかりにくいと思いますが、ドメイン取得の流れを図にすると、以下のような形になります。

＜ドメイン取得の流れ＞

レジストリ
↑
レジストラ
↑　　　　　↑
リセラー　 ↑（直接のルート）
↑　　　　　↑
ユーザー

ドメインの登録の価格は、リセラーやレジストラによって異なりますが、どこの業者から買っても、ドメイン自体の価値に変わりはありません。とはいっても、注意すべき点はありますので、詳しくは「7.ドメイン取得業者の選び方とおすすめの業者」を参照してください。

なお、「.jpドメイン」に関しては、リセラーはありません。

ドメイン取得時に登録が必要な個人情報とは？（「Whois情報」とは？）

ネットで何かを購入したり、借りたりする場合には、住所などの個人情報を入力することが多いと思いますが、ドメインを取得する場合にも名前や住所、メールアドレスなどの情報を提供する必要があります。

そして、実はその個人情報は世界中の誰もが見れるようになっているのです。

その情報を集めたものが「Whois情報」と呼ばれており、その情報を公開することが義務付けられています。また、その情報が正確なものかを、最低年に1回確認することになっています。

なぜ Whois情報が世界中に公開されているかというと、万が一インターネット上でトラブルが発生した場合に、利用者同士が自律的に解決ができるようにするためです。

ただ、公開されている情報を悪用するようなケースが増えてきたため、近年はこのWhois情報に記載する情報をリセラーやレジストラの情報にすることができる、「Whois情報公開代行」というサービスを提供しているところが増えてきました。

また、以前はこの「Whois情報公開代行」が有料のリセラーが多かったのですが、現在は無料で行ってくれているところが非常に多くなってきました。

ただ、中にはまだ「Whois情報公開代行」が有料であったり、「Whois情報公開代行」自体行っていない会社もありますので、個人情報を公開する必要がない場合は、ドメインを取得する際に「Whois情報公開代行」を無料で行っているかどうかをしっかりチェックしましょう。

なお、「Whois情報公開代行」は個人向けのサービスのため、「co.jp」など企業向けのドメインの場合は利用できません。

実際に希望のドメインを取得できるかチェックする

では、実際に自分が希望するドメインを取得できるかチェックしてみましょう。

独自ドメイン取得代行をしている会社のサイトで、実際に希望のドメインが取得できるかどうかをチェックすることができます。

ここでは、ムームードメインの画面を例に説明します。

ムームードメインのトップページにアクセスすると、ドメイン名を入力する枠があります。そこに自分の取得したい文字列を入力し、「検索」ボタンを押します。（枠内の「.com」をプルダウンで変更できますが、特にここはそのままでOKです）

すると、上記のように入力した文字列とムームードメインで取得可能なドメインを組み合わせた文字列のドメイン取得可否が表示されます。（「○」が取得可能、「×」は他の人にすでに取得されているため取得不可）

ムームードメインでは、一般的なドメインのほかにユニークな新しいドメインを取得することができます。そういったドメインもチェックしたい場合は、「注目」や「新ドメイン」などのタブをクリックしてみましょう。

希望のドメインが取得できない場合は、間に「-」（ハイフン）を入れて複数の英単語を組み合わせたり、異音同義の別の言葉に置き換えてみたりしてチェックしてみるといいでしょう。